日本調理機の歴史

歴史

SCROLL

1947-1957
設立期 Establishment period

食文化の発展と
厨房環境の進化を
見つめて、設立。

1947 (昭和22)年、業務用各種調理機器メー力一として日本調理機製造株式会社を設立。戦後 間もない頃、進駐軍から受注したスライサーを開発・製造したことから、その歴史は始まりまし た。物資の少ない時代から食文化の発展と厨房環境の進化を見つめ、一歩を踏み出したのです。 さらに、1957 (昭和32)年には、サービス網の充実と販売拡充を狙い、姉妹会社として日本調理機商事株式会社を設立。支店営業所の全国展開をスタートしました。

スライサー試作完成第1号機

1958-1967
成長期Ⅰ Growth period Ⅰ

配米装置 脱水コンベヤ
配米機(充水)配米コンベヤ

洗浄機で大きな実績を
上げるとともに
都内初の給食センターを
手がける。

学校給食施設の整備が大きく進み、このタイミングに合わせ中型の洗浄機を世に送り出し、大きな実績を上げました。都市部では大型ビルや、病院、ホテルの建設が始まり、洗浄機や消毒保管機など日調製品が続々と納入されました。
1962(昭和37)年には都内初の給食センターを手がけ、この貴重な経験は全国の給食センター成約へと結実していきました。

1968-1977
成長期Ⅱ Growth period Ⅱ

広い視野を持ち、
新製品・
新技術開発に励む。

1970(昭和46)年に開催された大阪万博で、厨房施設を納入するほか、1971(昭和47)年、厨房業界に先駆け、大型コンピュータを導入し、経営の機械化を推進。
海外メーカーと盛んに共同開発を行い、最新のノウハウで製品を次々に発表し、海外にも初進出を果たしました。ホテル建設ラッシュを受け、ホテルへの機器納入、機内食工場なども手がけ、企業として大きな成長を続けました。

コンピュータに取り組む社員

1978-1987
拡大期 Expansion period

設計業務にCAD/CAMを導入

日本調理機株式会社に
社名を改め、
次々と事業を拡大。

1979(昭和54)年、製造・商事会社を合併、日本調理機株式会社と社名を改め、さらなる飛躍のときを迎えました。厨房の環境を考慮した製品の開発や、ドライシステムを採用した給食センターを施工するなど、業界をリード。大分、栃木工場が完成し、生産力が一層強化されるほか、1983(昭和58)年には品質の安定、工期短縮などを実現するため、CAD/CAMを導入。さらに合理化と安全衛生を追求したCAPシステムを充実させるなど、次々と事業を拡大していきました。

1998-2007
挑戦期 Challenge period

海外への視察を
積極的に推進するなど、
新たな未来に挑戦を続ける。

物流の拡大に伴い、栃木物流センターを竣工。さらに2003(平成15)年には、本社、支店、栃木工場、大分工場において、国際品質保証規格ISO9001:2000を取得しました。また業界のグローバル化の動きを捉え、アメリカ、パリ、ドイツ、中国など海外への視察も積極的に推進。一方、栃木工場、大分工場が相次いでそれぞれの県から表彰され、社会に貢献する企業としての存在価値を高めていくとともに、栃木工場ではレーザープレス機を導入するなど、つねに先進技術を捉えて新たな未来に挑戦を続けていきました。

展示会

2008-2017
進化期 Evolutionary period

全国拠点のシンボルとして
生まれ変わった新本社ビル

安全、安心、こだわり、
その先を目指して、
様々な取組みを
スタート。

2015(平成27)年、新本社が完成しました。自社の管理栄養士をはじめ、開発者たちが自社製品の運用テストをする「テストキッチン」を新設し、お客様へ向けた調理体験や講習会の会場として使用するほか、地域の小学生へ社会科見学の場として幅広く活用。安全や安心、こだわり、その先をめざして、様々な取組みをスタートさせました。
2016(平成28)年には、三島営業所を新しく開設し、営業拠点の拡充を図りました。

2018-
変革期 Transformation period

IoT技術を活用した
独自のサービスや
共通プラットフォームの
構築など、
変革を推進していく。

2018(平成30)年に京都営業所、2020(令和2)年に大分営業所を新設しました。2021年には東京証券取引所市場第二部に上場しました。また、先進技術の開発・活用に挑戦するなかで、IoT技術を応用した保守メンテナンス「キッチンコネクト」を商品化し、2019年より新たなソリューションとして提供開始。これは、厨房機器の稼働状況をクラウドに自動蓄積、当社が遠隔監視し、保守管理につなげる独自のサービスとして業界から注目を集めました。また、厨房業界(厨房機器メーカー、エネルギー事業者、関係団体)のワーキンググループに参加し、自社のみならず他社製品も含めた一元的な管理ができる共通のIoTプラットホーム構築を目指しています。モノからサービスの提供、そして、共通プラットフォームの構築、応用へ。お客様に提供する価値の変革に挑み続けています。