サステナビリティ

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事業を通した
社会課題への
取り組み

次世代に豊かな未来を引き継げるよう持続可能な未来づくりに貢献する
私たち日本調理機の事業を通した取り組みをご紹介いたします。

日本総合研究所により
「本事業を通じて、SDGsの目標達成に向けた貢献が期待できる」と判断いただきました。

事 業 1 省エネ・節水効果のある
厨房機器の製造・販売と、
同調理器を使ったレシピの提案

 

省エネや節水効果のある厨房機器を製造・販売することで、学校給食センターや社員・学生食堂、医療福祉施設等のお客様のエネルギー効率の改善、水使用量の削減に寄与しています。
また、「油の使用量を抑えた揚げ焼き」などカロリーや糖質を考慮したメニューを可能とする厨房機器とレシピをセットで提案することで、利用者様の健康的な食生活を支え、健康増進に貢献しています。


  • 7.3 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
  • 6.3 2030年までに、汚染の減少、投棄の廃絶と有害な化学物・物質の放出の最小化、未処理の排水の割合半減及び再生利用と安全な再利用の世界的規模で大幅に増加させることにより、水質を改善する。
  • 3.4 2030年までに、非感染性疾患による若年死亡率を、予防や治療を通じて3分の1減少させ、精神保健及び福祉を促進する。

事 業 2 食育・地産地消を推進する
学校給食センターの提案

 

調理の様子を見学できるような見学窓付き学校給食センターや、地場農産物の取扱いを見据えた泥落とし室を併設した施設をプロデュースしています。
地元農産物が給食になるまでの過程を知る機会を子どもたちに提供することで、食の大切さや地域の食文化を学ぶことに貢献しています。

 

  • 4.7 2030年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフ スタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバルシチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。

事 業 3 従業員が働きやすい
環境整備を通じた
ディーセントワークの促進

 

女性をはじめとする誰もが働きやすい職場の創出に向けて、産休・育休が取得しやすい環境の整備や、キャリアプラン面談などを、従業員に寄り添うサポートを積極的に実施しています。
また、従業員一人ひとりが希望する働き方やキャリアプランを選べることで、働きがいや生産性の向上につなげています。

 

  • 8.5 2030年までに、若者や障害者を含む全ての男性及び女性の、完全かつ生産的な雇用及び働きがいのある人間らしい仕事、並びに同一労働同一賃金を達成する。

日本調理機は、
持続可能な開発目標(SDGs)に対応しています。

SDGsは、2015年の国連サミットで採択された、2030年までに達成すべき17の目標です。日本調理機は、SDGs達成に向けて企業に期待されている役割を認識し、事業を通じて、世界全体のエネルギー効率の改善や健康・福祉の促進など、さまざまな社会課題の解決に積極的に取り組んでいます。